島国である日本は、地震が頻発する国として知られています。
そのため、マイホームを購入する際には、多くの方が地震に強い家を求めます。
地震に強い家を求めるのなら、いくつかの大切なポイントをおさえておきましょう。
本記事では、地震に強いマイホームを購入するにあたり、知っておくべき耐震基準の違いや、等級について解説します。
マイホーム購入で考慮すべき耐震基準
ときに大規模な地震が発生する日本において、地震に強い家を求めるのは当然のことといえるでしょう。
マイホームを購入する際には、耐震基準について理解しておく必要があります。
地震が発生したとき、どの程度の震度まで耐えられるのかを示すのが、耐震基準です。
1950年に制定された、建築基準法によって、国内に建築するすべての建物に、地震に強い設計が義務付けられました。
1978年に、大規模な地震が発生し、甚大な被害を受けたことから、以前の指針が見直されました。
震度6～7程度の地震でも建物が倒壊せず、人命を損なうような壊れ方をしないことが想定されたのです。
1981年5月まで適用されていたものは旧型、それ以降が新たな指針です。
マイホーム購入で考慮すべき耐震の等級
マイホームの購入にあたっては、住宅性能表示制度に基づく、耐震性能の等級を確認しなくてはなりません。
等級とは、要するにレベルのことです。
地震に対する強さを、1～3までのレベルで表しており、どの程度の震度に耐えられるのかを明確にしています。
たとえば等級1なら、震度5強の地震に耐えることができ、6～7程度の震度で建物が損傷を受けても人命は損なわれない、となっています。
2は、1の1.25倍の強さがあり、学校や避難所と同レベルと定義づけられています。
3は、1の1.5倍の強さを誇り、病院や消防署と同レベルである、と定められているのです。
このように、どのレベルなのかによって、地震に対する強さが大きく異なることを覚えておきましょう。
安心して暮らせる住宅を手に入れたいと考えているのなら、地震に対してどの程度の強さがあるのかを把握したうえで、検討することをおすすめします。
