これから土地選びをするなら、土地に対する建物の制限を確認しましょう。
制限がある地域では、敷地が広くても大きな家が建てられないかもしれません。
事前に知識として取り入れておきたい、建ぺい率と容積率についてご紹介します。
建物の建ぺい率とは？
土地を購入して建物を建てるときに、建ぺい率という言葉を聞くでしょう。
建ぺい率とは、土地を真上から見た建物の面積のことです。
たとえば、建ぺい率60％などと表現されています。
実際に使われている数値は30％～80％くらいで、住宅地では50％が多いでしょう。
建ぺい率の数値は地域ごとに行政が決めており、12種類ある用途地域により変わります。
地域ごとに建ぺい率を設けているのは、防災や風通しをよくする意味があるからです。
敷地に対してどのくらいの広さの建物が建てられるか気になるときは、不動産のチラシやインターネットの情報で確認してください。
記載がなければ、直接市役所にある都市計画課に聞くこともできます。
床の容積率とは？
同じように、土地の購入では容積率の記載もあります。
容積率とは、敷地面積に対する3次元空間の割合のことです。
延べ床面積が基準となっており、1階部分や2階部分の床面積を足して計算します。
容積率の目的は、その地域で人口制限するためです。
隣に高い建物ができれば日当たりや風通しに影響するため、住居環境を保護する意味でも制限があります。
また、容積率も用途地域により基準が異なっており、事前の確認が必要です。
住宅地の場合では、2階建ての家ばかりが建っているケースがあります。
容積率の制限があると、3階建ての家が建てられないこともあるため確認しましょう。
算入されない緩和規定・条件について
建ぺい率には、防火地域・角地・耐火建築物の緩和があるため、地域によっては計算上建ぺい率100％になることがあるでしょう。
このようなケースでは敷地に対して100％の建物が建てられるため、土地に対して建物を広くしたい場合はこれらの緩和規定を確認してください。
容積率でも、いくつかの緩和条件があります。
玄関・ベランダ・ロフトなど延床面積に含めない部分を含めることで、大きな家を建てることが可能です。
ほかにも地下室・吹き抜け・車庫・ガレージを設ける方法もあります。
とくに高級住宅地や歴史ある地域では、それぞれが極端に低い場合があるため注意してください。
それぞれの数値が低いのは景観を保ち、暮らしやすさを優先しているためです。
まとめ
土地を購入する際には、建ぺい率と容積率に注意が必要です。
敷地が広くてもこれらに制限があると、大きな家は建てることができません。
一方で、ゆとりのある土地の使い方を希望する場合では、それぞれの数値が低い土地をあえて選ぶという考え方もおすすめです。
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