同居したけれど、生活リズムが合わないことからすれ違いが増えてしまい、二世帯同居を解消するケースがあります。
一緒に住まなくなるのは簡単ですが、売却ともなれば手続きも複雑で大変です。
今回は二世帯を解消したら、組んでいたローンはどうなるのかについて解説します。
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二世帯同居を解消したいと思う原因
子どもが小さいため両親のサポートを受けたい、高齢な両親が心配でバリアフリー住宅を建てたなど、二世帯にすることで得られるメリットもあります。
親子であっても成長すればぶつかることが多いものですが、夫や妻からすれば義両親は他人です。
価値観が合わずに口論が多くなると、二世帯住宅を解消する原因となります。
生活リズムやスタイルが違えば、ちょっとしたことが気になり始め、お互いに我慢の限界がくると爆発し喧嘩が増えていきます。
小さなお子さんがいる場合には、しつけや進路に口出しをしてくるなど、干渉が強いことがストレスになるケースもあるようです。
また、お互いのストレスを分かってくれない、苦しみを理解せずに放置が長引けば、解消どころか離婚の危機に発展します。
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二世帯住宅ローンは同居を解消しても支払い必要
年齢的なことからも子世帯が住宅ローンを組むのが一般的です。
一部を親が負担していた場合でも、ローンの名義が子世帯であれば支払い義務が発生します。
子世帯が住宅に住み続けるケースであればとくに問題はありませんが、親世帯が住宅に住み続けるケースもあるでしょう。
この場合、住宅の権利は子世帯にありますから賃貸借契約を結び、家賃をもらってローンの返済に充てます。
ただし、自分たちが希望して二世帯住宅を建てた場合、支払い義務がないとしてもめるケースも少なくはありません。
家賃として金銭を受け取るならば、弁護士などに依頼し誓約書を作成しておくとよいでしょう。
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二世帯同居を解消後の不動産売却という選択肢
どちらにしても、一世帯が住むには広い住宅は売却をする選択肢もあります。
広さだけでなく構造が同居を感じさせる場合、売れにくいというデメリットはありますが、解体し土地として売却を検討するか、リフォームして買取ってもらうこともできます。
売れない理由として設備が二世帯分あるため、販売価格が高くなる点です。
また、売りだされる住宅に何か原因があるのではと、良いイメージを持たない方が多いですし、購入者が少ないのも理由でしょう。
広い家でもリフォームして住みやすい間取りにすれば、購入希望者が見つかる可能性はあります。
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まとめ
二世帯住宅は便利な一面もありますが、トラブルで解消したときに残債の支払いでもめることもあります。
住む人のこだわりが見られる同居住宅は、売却となると条件が厳しくなるため、処分には時間をかけて検討する必要があるでしょう。
ローンは一戸建てより金額が大きくなりますから、同居を解消する場合には残債をどのようにして返済するか話し合うことも必要です。
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